毎年落ち込む「花火」の売れ行き

夏の風物詩である花火の売れ行きが大幅に落ち込んでいる。

少子化や空き地の減少に加え、マナー違反の深刻化で規制を強化する自治体も現れ、都市部を中心に花火をしにくい環境が広がっているためだ。

危機感を強める業界団体は、マナー向上を訴える取り組みを強化。

騒音を気にする消費者に配慮し、花火に破裂音の大きさを示すマークを付ける販売店も出始めた。

全国の花火メーカーや販売店でつくる日本煙火協会（東京都中央区）によると、０６年度のおもちゃ花火の国内生産額は約２０億円で、ピークだった９６年度の約３８億円からほぼ半減した。

中国などからの輸入額も０６年度は約１８億円と、ピークの４割まで落ち込んでいる。

同協会の河野晴行専務理事は「テレビやパソコンのゲームばかりする子供が増え、花火で遊ぶ機会が減っている」と指摘する。

また、深夜の騒音や後片付けをしないなどマナー違反が相次ぐ現状に、花火遊びの規制に乗り出した自治体もある。

神奈川県は０７年４月に条例改正し、県内全域で午後１０時～午前６時の花火遊びを禁止。

京都府も昨年４月、鴨川の河川敷の一部で打ち上げ花火や爆竹の使用を禁止する条例を施行した。

こうした動きを受け、同協会は０７年から「マナーアップ運動」を展開。花火販売店にポスターを張るなど、音や煙で周囲に迷惑をかけないよう呼びかけている。

一方、東京都台東区で花火を扱う卸・小売店「長谷川商店」は５月から、打ち上げ花火や連発花火に「音量マーク」を付け始めた。

同店で扱う各花火の上空での破裂音を相対評価し、「小さめ」「普通」「派手」の３段階で表示する。

同店の長谷川公章社長（４２）は「花火は本来、音が大きい方が楽しめるが、江戸時代から伝わる日本の文化を守るために工夫が必要と考えた」と話す

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